2014年07月07日
日本の土地が奪われる 太陽光パネル事業
気づかない内に 日本の土地が奪われる。
太陽光発電事業という名の日本侵略
日本各地の広大な土地や まとまった土地は太陽光発電事業がすすめられています。
それは 3,11の震災から民主党政権が再生可能エネルギーの買い取りを決め キロワット42円という世界でも不当に高い金額に設定されたことに始まりました。
太陽光発電事業という名の日本侵略
日本各地の広大な土地や まとまった土地は太陽光発電事業がすすめられています。
それは 3,11の震災から民主党政権が再生可能エネルギーの買い取りを決め キロワット42円という世界でも不当に高い金額に設定されたことに始まりました。
急激にベンチャー企業が太陽光発電に参入してきましたが そのほとんどが中国系企業と日本なりすまし中国系企業の存在です。
中国系は太陽光パネル事業は初期投資が少なく参入しやすいことと エネルギーがよい条件で買ってもらえる という名目で
日本に参入していますが 真の目的は 日本の土地買収なのです。
以前は 水源地買収を「リゾート開発」という名目で土地買収を目論んでいましたが 日本世論も水源地に対して騒ぎとなり買収が思うように出来なくなったのです。
しかし 今度は品を変えて 太陽光発電という名目で土地買収をしているのです。
名前が変わっても目的は同じ 日本人はまだ気づいていない人がまだいます。
このまま気づかない時には 相当な日本の土地が中国系へ買収されてしまうのです。
中国企業は北海道に太陽光パネル事業を進めていますが これはどうみてもおかしな話である 日照時間の少ない北海道で太陽光パネル事業の採算など取れるはずがない。
明らかに目的は日本の土地だとわかります。
また 中国が狙っている沖縄でも太陽光パネル事業として 沢山の中国系企業が入り込んで 沖縄の土地を買収 または土地を20年契約で借りるなど手の込んだことを進めています。
日本企業 京セラ 三菱 シャープなどでは 太陽光パネルの耐用年数は10年です。
中国系企業の太陽光パネルの耐用年数は25年保障です。
しかし 中国系企業で10年以上存続する企業は半分以下です。
この 25年耐用年数というのは試験も何もやっていない25年なのです。
つまり インチキ なのです。
買い取り制度で中国系企業のの発電した電気料金は日本国民が払うのです。
電気料金がどんどん高くなっても日本国民が払うのです。
ということは 日本国民がこれら中国系企業のを支えることになるのです。
日本の土地も金も中国に奪われるのです。
中国の日本侵略の為 日本各地の拡大なる農地を買いにやって来ます。
太陽光パネル事業や買い取り制度 土地の長期間借入制度は 百害あって一利なし。
中国が日本を狙っている
日本は日本 決して中国の侵略は許しません。
Posted by 大日本忠仁社 同志友会 at 12:01│Comments(0)
│大日本忠仁社 同志友会
画像一覧